21世紀の資本-2
貯蓄率/成長率は高い値に収斂する
本稿は行間と文字間が狭く読みづらかったため、修正して再掲したものである。
社会の底辺にあった経済学（カール・ポラニーは、この従属関係を「埋め込み」といいました）が今や社会を支配し、所得格差が拡大してきました。世界中で、何かがおかしいと多くの人が疑問を持っているから、「21世紀の資本」が世界で話題を呼んでいるのでしょう。
図2-5〔1〕108頁
http://cruel.org/books/capital21c/Ｅxcelファイルより
〔3〕図2-2/古代から2100年までの世界人口増加率と〔3〕図2-4/古代から2100年までの世界一人当たりの産出成長率を足し合わせて作成したのが上図です。
注意すべきは、第二次大戦後の経済成長が極めて高かったこと、2012年以降の中位シナリオは、あくまで楽観的な予測値であることです。それでも、新興国経済のキャッチ・アップは、2050年頃には終了すると予想しています。
図5-3〔1〕180頁
http://cruel.org/books/capital21c/Ｅxcelファイルより
図10-10〔3〕371頁
http://cruel.org/books/capital21c/Ｅxcelファイルより
α＝β×γ β：資本/所得 γ：資本収益率 α：資本所得
図5-3は富裕国の推移ですが、βは日本で現在600％、世界の中位シナリオ（図5-8、前回掲載）でも500％以上の予測がされています。
β＝s/g s：貯蓄率 g:成長率
図10-10は、1913～1950年の資産破壊によるキャピタル・ロスの推計値を加算し、資本課税後の資本収益率を推計したものです。
大戦後の例外的な成長率によって、歴史上はじめて資本収益率＜経済成長率となった状態が１世紀近くも続きましたが、21世紀のどこかで、資本収益率と経済成長率の差は19世紀に近い水準にもどるだろうと予測しています。
資本収益率＞経済成長率は、大戦後の特定期間を除けば歴史の事実であり、今後成長率が低くなると、「貯蓄率/成長率」は高い値に収斂し、資本所得が増えて格差が更に広がるだろうというわけです。
参考文献
〔1〕トマ・ピケティ著「21世紀の資本」山形浩生・守岡桜・森本正史訳
㈱みすす書房 2014.11.28刷